米国株S&P500の最高値更新を受けての経済予測修正：不況対策！個人でも有効な方法

以前から、管理人はS&P500株価指数での、ヘッド&ショルダーのパターンからの株価下落を
予測していましたが、昨日、その右肩の部分で史上最高値を更新してしましました（--；

▼ＮＹ株4日続伸、ダウとＳ＆Ｐ500種が再び最高値更新(11日)

見事に、予測を外してしまった訳ですが、、、
当サイトの予測を当てにしていた方には申し訳ありませんでしたm（）m

それで、この市場のメルクマールと言えるSP500株価指数の高値更新ですが・・・
今回の高値更新を受けて今後どうなるかを、（懲りずに）再検討して見ました＾＾；

まず、下記は、恐怖指数のグラフです。

見て分かる通り、恐怖指数の高値から引いたトレンドラインを上回るためには、
上方への跳ね上げが必要ですが、それにはもう少し時間が掛りそうに思います。

ただし、今年2013年の年央～後半は必然的に赤ラインとぶつかりますので、
もしかすると、その辺で、「何か大きな突発リスク」があるかもしれません。

続いて、SP500株価指数の月足チャートですが・・・
1996年からの超長期で見れば、弱気の乖離にはなっているように見えます。

つまり、今の株価は、無理やり金融緩和で株価を維持しているだけで、
実態が伴わない、見せかけの強気だと思います。

▼S＆P500株価指数の月足チャート

その一方で、SP500株価指数は、リーマンショック時に2002年の安値を更新し、
600ドル辺りまで下がり、それまでの安値更新してもいますので・・・

高値更新をした今、改めて考えてみると、天井圏に現れる拡大型トライアングルの一種、
「ロルッソー5ポイントリバーサル」になる可能性があると思っています。

ロルッソー5ポイントリバーサルは、天井圏に現れるパターンで、
下記のように、上値が切り上がる一方で、下値も切り下がっていきます。

▼ロルッソー5ポイントリバーサル

そして、5ポイント目にて天井をつけ、大きく下がるという特徴がありますが、
今後の基本予想としては、このパターンを考慮しようと思います。

この形式ですとSP500は1620前後まで付ける可能性があり、
現在の株高も、もう少し続く余地はあると思います。


問題は、いつ売るか？ですが、そのタイミングの目安としては、
RSI-13の青ラインに触れた辺りで売るのが良いかもしれません。

取りあえず、株価の大暴落は、今年の前半は無さそうに思います。
株価大暴落に注意しなければいけないのは、今年後半からだと思います。

北朝鮮問題と株価動向について

最後に、アメリカ側の思惑を考慮して考えて見ると、、、
7月に予定されている参議院選を、（対米盲従の）自民党に圧勝して貰った上で、
「衆参両議院ともに自民党が抑える体制」を築きたいと考えていると思います。

そして、衆参両議院で2/3を抑えた後、怒涛の憲法改正をやる腹積もりだと思います。
と言うか、下記の記事のように、既にそのつもりのようです。

参考：安倍政権、参院選後の憲法改正に意欲　維新の橋下代表が呼応、公明は孤立深める

アメリカにとしては、日本に対し、
海外に軍を派遣する上で邪魔な憲法9条を廃止したいようです。

さらに、アメリカは中国けん制のために、日本を橋頭保にしたいとも考えているようです。
まぁ、TPPも環太平洋圏での中国締め出し対策の一環ですね。

こう言う事を考えていくと、今、北朝鮮のミサイル問題が話題になってますが、
アメリカにとっては「北朝鮮のミサイル問題」で日本が騒いでくれるのは、
実に都合のよい事だと思います。

参議院選で自民党を圧勝させ、争点である憲法改正論議をスムーズに運ぶためには、
北朝鮮のミサイルの脅威をもっともらしくアピールした方が、都合が良いはずです。

つまり、取って湧いたような、今の北朝鮮のミサイル問題は、
「裏で、北朝鮮とアメリカが、日本に圧力を掛けるために連携してやっていること」
・・・だと、管理人は思います。

あくまで、上記は、管理人個人の考えにしか過ぎませんが、
もし、北朝鮮が本当に、日本を攻めるつもりならば・・・

「ミサイルに目標座標を入力した！」とか、
「東京、大阪、横浜、名古屋、京都を狙う」とか、
わざわざそんな事を言うはず無いと思います。

普通、常識で考えるならば、これから攻める相手に対して、
わざわざ警戒心を高めさせる真似は、しないのではないでしょうか？

わざわざ、こういうアナウンスをするという事は、
日本を「攻める」という以外に、別の目的があると言う事に他なりません。

下記の人も指摘してますが・・・

▼北朝鮮ミサイルマターは煙幕の意味で警戒せよ!!

正直、北朝鮮のミサイル発射実験は、米国の軍需産業の差し金だと思います。

管理人自身は、北朝鮮のミサイル問題は、
日本の参議院選の憲法改正論議と絡んで居ると思います。

米国は、「夏の参議院選を自民党に勝たせたく思っている」、、、と言う事は、
逆に言えば、参議院選までは、自民党がやっている経済政策をとん挫させる事は、
まず、しないだろうと思います。

ですので、夏の参議院選までは、日経株価の大暴落は起こらないと読みます。
逆に、夏の参議院選後は、、、要注意だと思います。